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トータルマネーコンサルタント新井智美, 中区, Hiroshima (2026)

15/09/2026

かんぽ生命様のかんぽlifeサポートナビにて、新たに監修記事が掲載されましたのでお知らせします。

今回監修した記事のテーマは
【個人年金保険はどんな方におすすめ？特徴やメリットを解説】
記事へのリンクはコメント欄に記載しています。

老後資金の準備は、多くの方にとって避けて通れない課題です。特に、退職後の生活を安心して送るためには、計画的な資金準備が欠かせません。

そのような中で注目されているのが「個人年金保険」です。

公的年金だけでは老後に不安を感じる方にとって、個人年金保険は老後資金を補う有効な手段です。今回は、個人年金保険の特徴やメリット、選ぶ際のポイントを解説します🌟

14/09/2026

リクルート様のスゴい住宅ローン探しサイトにて、新たに監修記事が掲載されましたのでお知らせします。

今回監修した記事のテーマは
【住宅ローンは「エリア × 制度」で総額が変わる｜関東・関西の助成金と金利優遇を比較】
記事へのリンクはコメント欄に記載しています。

住宅を購入するとき、つい物件価格ばかりに目が向いてしまう人もいるでしょう。しかし、実際に支払う総コストは物件価格だけで決まるわけではありません。総コストのカギを握るのは、初期費用を下げる「補助金」と、総返済額を下げる「金利優遇」です。実はこの2つは、住むエリアによって利用しやすさや内容に大きな違いがあることをご存じでしょうか。

そこでこの記事では、最新調査のデータをもとに、関東・関西で助成金の傾向がどう違うのか、そしてこれから住宅ローンを組む人が総コストを抑えるには何を確認すべきかを解説します🌟

13/09/2026

資産運用は「続ける仕組み」が9割｜初心者が無理なく継続するコツ

資産運用を始めたものの、「忙しくて続かない」「相場が下がると不安になる」「何に投資すればよいのかわからなくなる」と悩む人は少なくありません。

しかし、長期的な資産形成では、毎回の投資判断で完璧な正解を出すことよりも、無理なく続けられる仕組みを作ることが重要です。

この記事では、資産運用を継続するための具体的な仕組みづくりについて、初心者にもわかりやすく解説します。

資産運用が続かないのは「意志が弱い」からではない

資産運用が続かないと、「自分は意志が弱いのでは」と考えてしまうかもしれません。

しかし、続かない原因は意志の強さだけではありません。

たとえば、

・毎月の投資手続きが面倒
・相場の値動きが気になってしまう
・投資商品が多く、選ぶのに迷う
・家計に余裕がなくなり、投資を後回しにする

といった環境や仕組みの問題もあります。

そこで意識したいのが、「頑張って続ける」のではなく「自然に続く状態を作る」ことです。

資産運用を続けるための4つの仕組み

1．給料日に「先取り」する

「生活費を使って、余ったら投資しよう」と考えていると、毎月の投資額を確保できないことがあります。

そこで、給料日などに投資に回す金額を先に確保する「先取り」を取り入れてみましょう。

NISAなどの積立投資では、金融機関によって自動積立の設定もできます。毎回自分で判断する必要を減らせるため、資産運用を習慣化しやすくなります。

ただし、投資額は無理のない範囲に設定することが大切です。

2．資産残高を見る回数を減らす

投資を始めると、毎日のように資産残高を確認したくなる人もいるでしょう。

しかし、短期的な値動きを頻繁に確認すると、値下がりしたときに不安になり、必要以上に売買してしまう可能性があります。

長期で運用する資産であれば、毎日の値動きではなく、月1回など一定のタイミングで確認する方法もあります。

資産運用では、「見ないこと」も継続するための仕組みのひとつです。

3．投資商品を増やしすぎない

「分散投資が大切」と聞くと、たくさんの商品を購入したくなるかもしれません。

しかし、商品を増やしすぎると、それぞれの値動きや保有割合を管理するのが難しくなります。

まずは「何のためのお金なのか」を明確にしましょう。

老後資金なのか、住宅購入資金なのか、将来の生活費なのかによって、必要な運用期間や取れるリスクも変わります。

商品数を増やすことより、目的に合った資産配分を考えることが重要です。

4．相場が下がったときのルールを決めておく

資産運用では、価格が上昇するだけではありません。相場が下落する局面もあります。

そこで、投資を始める前に「値下がりしたらどうするか」を決めておくことが大切です。

たとえば、

・短期的な値動きだけで売買しない
・生活費まで投資に回さない
・長期運用を前提にする

など、自分なりのルールを作っておきます。

相場が下がってから考えるのではなく、冷静なときにルールを決めておくことがポイントです。

「やらないこと」を決めるのも資産運用

資産運用というと、「何を買うか」「いくら投資するか」に目が向きがちです。

しかし、継続するためには「何をしないか」を決めることも役立ちます。

たとえば、

「SNSで話題になったからという理由だけで買わない」
「値下がりしたからという理由だけで売らない」
「頻繁に運用商品を入れ替えない」

といったルールです。

投資判断の回数を減らせれば、迷いや感情に左右される場面も減らせます。

「続けられる金額」を設定する

資産運用では、毎月いくら投資するかも重要です。

ただし、「できるだけ多く投資すればよい」というわけではありません。

たとえば月3万円の積立で家計が苦しくなるのであれば、月1万円から始める方法もあります。

重要なのは、投資によって日々の生活が圧迫されないことです。

生活費や近い将来に使う予定のお金まで投資に回してしまうと、相場が下落したときに取り崩さなければならなくなる可能性があります。

「いくら投資できるか」だけでなく、「いくらなら無理なく続けられるか」という視点を持ちましょう。

資産運用は「正解を当てる」より「続ける」

資産運用では、毎回完璧な投資判断をする必要はありません。

むしろ、長期的な資産形成を考えるなら、

自動化する
↓
迷う場面を減らす
↓
無理のない金額で続ける
↓
長期で運用する

という流れを作ることが大切です。

もちろん、投資には元本割れのリスクがあります。だからこそ、自分の目的やリスク許容度に合った商品を選び、家計に無理のない範囲で運用することが基本です。

資産運用で大切なのは、「頑張れる人」になることではありません。

頑張らなくても続けられる仕組みを作ること。

先取り、自動積立、確認頻度の見直し、投資ルールの設定など、自分に合った仕組みを少しずつ取り入れてみましょう。

長期の資産形成では、一度の大きな判断よりも、無理なく続けられる習慣が将来の資産形成を支える土台になります。

10/09/2026

ゴールドオンラインサイトにて、新たに執筆記事が掲載されましたのでお知らせします。

今回執筆した記事のテーマは
【「まだ元気なのに老人ホームに入るなんて絶対ダメ！」と娘から大反対された77歳女性が21年間の施設暮らしで得た〈意外な幸せ〉】
記事へのリンクはコメント欄に記載しています。

「まだ元気なのに老人ホームに入るなんてもったいない」と、家族から反対されるケースがあります。一方で、身の回りのことができるうちに住み替えることで、家事や住宅の維持から解放され、趣味や人との交流を楽しむ時間が増える人もいます。今回は、77歳で住宅型有料老人ホームへの入居を決めた女性の事例をもとに、元気なうちに施設へ住み替えるメリットと、そのために必要となる資金計画について解説します🌟

09/09/2026

かんぽ生命様のかんぽlifeサポートサイトにて、新たに監修記事が掲載されましたのでお知らせします。

今回監修した記事のテーマは
【NISAと学資保険はどちらがおすすめ？ご家庭の状況に合わせた選び方を解説】
記事へのリンクはコメント欄に記載しています。

教育資金を準備する主な方法として、NISAと学資保険があります。

NISAは非課税で投資できる制度で、学資保険は教育資金準備のための生命保険です。どちらも教育資金を用意するために役立ちますが、投資で増やすか、確実に貯めるべきかで悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、NISAと学資保険のメリットと留意点に加え、それぞれに適しているご家庭の特徴について詳しく解説します。

ご家庭の状況に合わせて、どちらを選択するか、または併用するかの判断材料としてご活用ください🌟

08/09/2026

リクルート様のスゴい住宅ローン探しサイトにて、新たに監修記事が掲載されましたのでお知らせします。

今回監修した記事のテーマは
【注文住宅の土地探し、6割超がお金でつまずく｜後悔しない総予算の立て方】
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注文住宅を建てる際は「まず、間取りやデザインを考えるところから」というイメージの人もいるのではないでしょうか。しかし、実際にはそれらを考える前に「土地探し」をしなければならず、経験者の多くが「お金の問題」でつまずいているそうです。

今回紹介する調査では、土地を新たに購入して注文住宅を建てた人のうち実に65.7％が「土地の価格・予算との兼ね合いに苦労した」と回答しました。そこで、この記事では注文住宅建設の経験者がどこで後悔したのかを調査データから読み解き、これから土地探しを始める人が同じ失敗を避けるための「総予算の立て方」について順を追って解説します🌟

07/09/2026

オリコン顧客満足度ランキングサイトにて、新たに執筆記事が掲載されましたのでお知らせします。

今回執筆した記事のテーマは
【定期付き終身保険とは？メリット・デメリットや見直し方まで解説】
記事へのリンクはコメント欄に記載しています。

定期付き終身保険（定期保険特約付終身保険）は、一生涯の死亡保障を備える終身保険に、一定期間だけ保障を手厚くする定期保険特約を組み合わせた生命保険です。

子どもの教育費や住宅ローンなど、家計への負担が大きい時期には手厚い保障を確保し、その後は終身保険による一生涯の保障を残せることから、ライフステージに合わせた保障設計がしやすいという特徴があります。

一方で、更新型では更新のたびに保険料が上がることがあるほか、終身保険と定期保険が一体となっているため、保障内容や保険料の仕組みが分かりにくい場合があります。

定期付き終身保険を選ぶ際は、仕組みや特徴を理解したうえで、自分や家族に必要な保障を見極めることが重要です。

この記事では、定期付き終身保険の基本的な仕組みや更新型・全期型の違い、メリット・デメリット、見直し方法まで分かりやすく解説します🌟

06/09/2026

生活防衛資金はいくら必要？目安や計算方法、貯める際のポイントを解説

「生活防衛資金はいくら必要？」と疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。

生活防衛資金とは、病気や失業、収入減など、予期せぬ事態が起きたときに生活を維持するためのお金です。将来のための資産形成とは別に、すぐ使えるお金を確保しておくことで、家計に余裕を持たせやすくなります。

この記事では、生活防衛資金の目安や計算方法、貯める際のポイントについて解説します。

生活防衛資金はいくら必要？

生活防衛資金は、一般的に毎月の生活費3〜6か月分を一つの目安として考えます。

たとえば、毎月の生活費が25万円の場合は、次のようになります。

3か月分：75万円
6か月分：150万円
ただし、すべての人に同じ金額が必要というわけではありません。家族構成や働き方、収入の安定性などによって、必要な生活防衛資金は変わります。

そのため、「○万円貯めれば安心」と考えるのではなく、自分の家計なら何か月生活できれば安心かという視点で考えることが大切です。

生活防衛資金が必要な理由

生活防衛資金を準備する大きな目的は、突然の収入減や支出増に対応することです。

たとえば、次のようなケースが考えられます。

・会社を退職して収入がなくなった
・病気やけがで働けなくなった
・家電や住宅設備が故障した
・車の修理費が必要になった
・冠婚葬祭などの予定外の支出が発生した

こうした事態では、普段の生活費に加えてまとまったお金が必要になることがあります。

生活防衛資金があれば、急な出費が発生しても、すぐに借り入れをしたり、保有している投資商品を慌てて売却したりする必要性を抑えられます。

つまり、生活防衛資金は単に「貯金しておくお金」ではなく、困ったときの選択肢を守るためのお金ともいえます。

生活防衛資金の目安は人によって違う

生活防衛資金の目安を3〜6か月分とする場合でも、必要額は人によって異なります。

会社員の場合

毎月安定した給与を得ている会社員は、収入の見通しを立てやすいため、まずは生活費3か月分程度を一つの目安にできます。

ただし、転職や退職の可能性が高い場合や、家族を養っている場合などは、6か月分程度を確保しておくと安心につながります。

自営業・フリーランスの場合

収入が月によって変動する場合は、会社員よりも多めに準備しておくことを検討しましょう。

生活費6か月分を基本に、収入が途絶える可能性や事業上の支出なども踏まえて、さらに余裕を持たせる方法もあります。

子育て世帯の場合

子どもがいる家庭では、生活費だけでなく教育費や医療費などの支出も考慮する必要があります。

特に世帯主の収入への依存度が高い場合は、生活費3〜6か月分を機械的に当てはめるのではなく、家計の状況に応じて多めに確保することも選択肢です。

生活防衛資金はいくらから貯めればいい？

最初から数百万円を目標にすると、負担を感じてしまうことがあります。

その場合は、まず生活費1か月分を確保することから始めてみましょう。

たとえば、毎月の最低限必要な生活費が20万円なら、まず20万円を目標にします。その後、40万円、60万円と段階的に増やしていけば、最終的に3〜6か月分の生活防衛資金を準備しやすくなります。

ポイントは、日常的な娯楽費などを含めた「現在の支出」ではなく、生活を維持するために最低限必要な支出を把握することです。

生活防衛資金はどこに置く？

生活防衛資金は、必要になったときにすぐ使えることが重要です。

そのため、普通預金など、換金性の高い預貯金で管理する方法が基本となります。

一方、株式や投資信託など価格が変動する金融商品は、必要なタイミングで元本割れしている可能性があります。

「増やすこと」を優先して生活防衛資金まで投資に回すと、急な支出が発生したときに困る可能性があるため注意が必要です。

生活防衛資金は「増やすお金」ではなく、「守るお金」と考えると分かりやすいでしょう。

生活防衛資金を貯めすぎる必要はない

生活防衛資金は多ければ多いほど安心というわけではありません。

必要以上に現金を持っていると、本来なら長期的な資産形成に回せるお金まで預貯金に偏ってしまう可能性があります。

たとえば、生活費6か月分を確保したうえで、さらに余裕資金があるなら、目的やリスク許容度に応じてNISAなどを活用した資産形成を検討する方法もあります。

重要なのは、「守るお金」と「増やすお金」を分けることです。

生活防衛資金は「安心して選択するためのお金」

生活防衛資金を考えるとき、「いくら貯めればいいのか」という金額だけに注目しがちです。

しかし、本当に重要なのは、突然収入がなくなったり、大きな支出が発生したりしたときに、どれだけの期間生活を維持できるかです。

まずは生活費3〜6か月分を目安に、自分の家族構成や働き方、収入の安定性などを踏まえて必要額を考えてみましょう。

生活防衛資金は、将来を豊かにするための「増やすお金」とは役割が異なります。

困ったときに焦らず、次の選択肢を考えるための時間を買うお金。

そう考えると、自分に必要な生活防衛資金の金額も、より具体的に見えてくるでしょう。

03/09/2026

ゴールドオンラインにて、新たに執筆記事が掲載されましたのでお知らせします。

今回執筆した記事のテーマは
【残念ですが、あなたは遺族年金の対象になりません」「え、なんで？」…夫婦で役割逆転、年収950万円妻を亡くした50歳専業主夫。年金事務所で突きつけられた“厳しすぎる現実”】
記事へのリンクはコメント欄に記載しています。

今や「夫が家事や育児を担い、妻が働いて稼ぐ」という家庭も、珍しいものではなくなっています。しかし、こうした家族の形に追いついていなかったのが、公的年金制度。この事例の直樹さん（50歳）は、周囲に先駆けて“主夫”という生き方を選びましたが、妻の死をきっかけに思わぬ壁にぶつかることになりました。今回はこのような問題に対する遺族年金制度の仕組みや注意点、備えておきたい保障について解説します🌟

03/09/2026

ローンプラスサイトにて、新たに執筆記事が掲載されましたのでお知らせします。

今回執筆した記事のテーマは
【国の教育ローンとは？申込み条件・金利・審査のポイントをわかりやすく解説】
記事へのリンクはコメント欄に記載しています。

「子どもを大学に進学させたいけれど、入学金や授業料をどう準備すればよいかわからない」と悩む保護者の方は少なくありません。大学や専門学校への進学にはまとまった資金が必要であり、家計への負担が大きくなることもあります。
そんなときに活用を検討したいのが、日本政策金融公庫が取り扱う「国の教育ローン（正式名称：教育一般貸付）」です。固定金利で利用でき、子ども1人あたり最大350万円（条件により450万円）まで借りられる公的な融資制度として、多くの家庭に利用されています。
この記事では、国の教育ローンの仕組みや申込み条件、審査のポイント、奨学金や民間の教育ローンとの違いまで、初心者にもわかりやすく解説します🌟

トータルマネーコンサルタント新井智美

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