将来型会計事務所ＬＢＡ

26/12/2024

★ESG推進企業
日本経済新聞の本日朝刊（2024年12月26日）にESGを推進する中小企業として弊社「LBAアドバイザリー」が掲載されました。
ESGというと難しそうですが、我が国に昔から存在している社内外へのおもいやりを大切にすることだと理解しています。
これからも良い会社を目指して精進いたします。
#将来型

24/12/2024

★年末年始休業のお知らせ★
2024年の通常営業は12月26日（木）まで、2025年は1月6日（月）からとさせていただきます。

本年も大変お世話になりました。事務所一同、心より御礼申し上げます。
よいお年をお迎えください。

04/01/2023

新年おめでとうございます。

本日より、2023年の営業を開始いたしました。

コロナ禍は落ち着きつつありますが、物価の上昇、円安、人手不足と事業を取り巻く環境はさらに厳しくなってきています。LBAは事業経営の伴走者として、苦しいときも、もちろん楽しいときもクライアントの皆様の事業経営をサポートしてまいります！

本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。

04/01/2022

☆謹賀新年☆
旧年中は大変お世話になりました。本年もどうぞよろしくお願いいたします。

LBAは昨年度、事務所移転とメンバーの増員をし、クライアントの皆様へより厚いサービスを提供できる体制を構築してまいりました。
本年度はさらに伴走力に磨きをかけて、クライアントの皆様の成長に貢献してまいります！！
不確実性の高い状況の続く昨今ですが、共に乗り越えていきましょう！

01/06/2021

☆事務所移転のお知らせ☆
平素より大変お世話になっております。
さて、LBAは来る6月16日（水）、下記住所に事務所を移転いたします。
これに伴い、準備のため、6月12日（土）～15日（火）は休業させていただきます。臨時休業中、ご不便をおかけいたしますことお詫び申し上げます。
また、新拠点においても変わらぬご愛顧いただけますようお願い申し上げます。

＜新住所＞
〒102-0072
東京都千代田区飯田橋3-11-15
ヒキタカ飯田橋ビル7階

※電話番号、FAX番号に変更はございません。
電話 03-6272-6771
FAX 03-6862-7475

04/01/2021

☆謹賀新年☆
明けましておめでとうございます。謹んで新春のお祝いを申し上げます。
LBAは本日仕事始めとなりました。クライアントの方々、協力士業の方々、その他関係者の皆様への感謝を胸に、LBA一同本年も突き進んでまいります！
緊急事態宣言が再度出るやもしれぬ波乱の年明けとなりましたが、皆様におかれましてはくれぐれもご自愛いただき、この難局を共に乗り切っていきましょう！

28/12/2020

☆2020年御礼☆
本日をもちまして本年の営業を終了し、2021年1月3日までお休みをいただきます。
本年も多くのお客様とお仕事をできたこと、厚く御礼申し上げます。また、コロナ禍、4月より「原則在宅ワーク」を掲げ、今までと違うスタイルでの業務となりました。この点、ご不便をおかけすることもあり、お詫び申し上げます。まだまだ色々な働き方を模索しています。時代に合わせてLBAも変化していきたいと思います。
では、良いお年をお迎えください！

29/05/2020

☆6月1日からの勤務形態について
平素大変お世話になっております。
5月25日に緊急事態宣言が解除されましたが、なおクラスターが発生しているなど決して油断できない状況にあります。また、コロナ禍をきっかけに社会生活様式は大きく変化しようとしています。
このような状況下、LBAでも以前の状態に戻すことを目指すのではなく、新たな働き方を模索する時期だと考えています。

つきましては、本日（5月29日）まで実施していました「原則在宅ワーク」を6月も継続しつつ、出社時も3密を避けた形で勤務することといたしました。

クライアント様・関係者の皆様には引き続きご不便をおかけする可能性がございますこと深くお詫び申し上げます。

26/05/2020

☆2020年5月末までの営業
2020年5月25日に緊急事態宣言が解除されましたが、5月29日まではこれまで通り「全職員原則在宅ワーク」といたします。
クライアント他関係者には多大なご迷惑をおかけいたしますことお詫び申し上げます。

16/04/2020

☆東京都、感染拡大防止協力金の概要を公表☆

✔　都の要請や協力依頼に応じて、施設の使用停止に全面的に協力いただける中小の事業者に対し、協力金（50万円）を支給

✔　全面的な協力とは、緊急事態措置の全期間、要請等に応じて休業等を行っていただくことが基本ですが、少なくとも令和２年４月16日から５月６日までの期間において休業（飲食店等の食事提供施設の場合は営業時間の短縮）にご協力をいただくことをいいます。

産業労働局では、東京の産業を活性化し、雇用の確保を図るためのさまざまな施策を推進しています。また、農林水産業や観光産業の振興にも取り組んでいます。