MMDLabo株式会社

27/04/2026

【オンラインセミナー開催】
5/11（月）・5/22（金）に「『給与はPayPayで』の時代が来る？-デジタル決済が変える若者の価値観-」を開催します。

今、若年層の間ではお金に対する価値観が徐々に進化しています。その中心にあるのが、PayPayをはじめとするデジタル決済の普及です。
デジタルネイティブであるZ世代にとって、お金は「銀行に預けておくもの」から「アプリ上で賢く、スマートに動かすもの」へと変化しました。
日常の支払いシーンの大半をPayPayで完結させる彼らにとって、消費から貯蓄までの行動そのものにも今、大きな変化の波が訪れようとしています。

本セミナーでは、上記の背景を受けて実施した調査データのご説明と、10代による「オンライン座談会」を公開します。
PayPay等のデジタル決済が浸透した若年層の働き方やお金の価値観の「リアル」を多角的に解説します。

ぜひMMD研究所サイトよりご応募ください。

09/04/2026

本日、「2026年3月MNO4サービスの通信速度調査」をリリースいたしました。

約6年振りに通信速度調査の実査を行いました。

ぜひご覧ください。

MMD研究所は、「2026年3月MNO4サービスの通信速度調査」を実施いたしました。

24/03/2026

本日、「2026年2月スマートフォンOSシェア調査」をリリースいたしました。

定点で行っている通信調査の第4弾です。
第4弾ではスマートフォンのOSシェアについてまとめています。

メインで利用しているスマートフォンのOS比率は、「iPhone」が49.0％、「Android」が50.8％となりました。
MNOブランド別だとiPhone利用はSoftBankが最も多く、Android利用は楽天モバイルが最も多い結果となっています。

また、現在メイン利用している端末のシリーズTOP3は、iPhoneユーザーは「iPhone 16」「iPhone 15」「iPhone 14」、Androidユーザーは「AQUOS」「Xperia」「Google Pixel」でした。
※今回よりiPhone SEを第1世代～第3世代に分けてランキング掲載しています。

他にも、メイン利用端末の年代別や、次回購入したい端末ランキングも掲載していますので、ぜひご覧ください。

MMD研究所は、18歳～69歳の男女40,000人を対象に2026年2月1日～2月5日の期間で「2026年2月スマートフォンOSシェア調査」を実施いたしました。

19/03/2026

本日、「2026年2月通信サービスの乗り換え検討に関する調査」をリリースいたしました。

定点で行っている通信調査の第3弾です。
第3弾では通信サービスの乗り換え実態についてまとめています。

現在利用している通信サービスの継続意向は68.0％で、最も継続意向が高いのは「楽天モバイル」で76.4％、低いのは「ahamo」で62.2％となりました。
検討している乗り換え先のトップは「楽天モバイル」、次いで「Y!mobile」となり、年代別でみると、10代が「SoftBank」、20代～60代が「楽天モバイル」とそれぞれトップになりました。

他にも乗り換えを考えている人の乗り換え時期や、乗り換え検討している通信サービスも掲載していますので、ぜひご覧ください。

MMD研究所は、18歳～69歳の男女40,000人を対象に2026年2月1日～2月5日の期間で「2026年2月通信サービスの乗り換え検討に関する調査」を実施いたしました。

12/03/2026

本日、「2026年2月MVNOのシェア・満足度調査」をリリースいたしました。
定点で行っている通信調査の第2弾です。
第2弾ではMNOのシェアと満足度についてまとめています。
MVNOのシェアは8.9％、前回調査から0.3pt減少し、メイン利用のサービスは「IIJmio」が15.2％でトップとなりました。
また、引き続きMVNOの総合満足度とNPS®ともに「日本通信SIM」がトップとなりました。

他にもMVNOサービス別での年代割合や契約チャネル（オフライン・オンライン）割合もまとめていますので、ぜひMMD研究所サイトにてご覧ください。

10/03/2026

本日、「2026年2月MNOのシェア・満足度調査」をリリースいたしました。

定点で行っている通信調査の第1弾です。
第1弾ではMNOのシェアと満足度についてまとめています。

メインで利用しているスマートフォンの通信契約はMNOが91.1％となり、内訳として、MNOのメインブランドは62.0％、オンライン専用は10.1％、キャリアサブブランドは19.0％となりました。
総合満足度とNPS®は前回に引き続きどちらもpovoがトップとなっています。

他にもMNO9サービス別にみた年代割合や契約チャネル（オフライン・オンライン）割合もまとめていますので、ぜひMMD研究所のサイトにてご覧ください。

24/02/2026

3/10（火）に「ポイント経済圏の最新調査データ勉強会」オンラインセミナーを開催いたします。

毎年実施している大好評の経済圏セミナーです。本セミナーは、2/17（火）に実施したオフラインセミナーのオンライン版になります。

楽天やPayPayを中心に語られてきたポイント経済圏ですが、その競争構造は大きな転換点を迎えています。各社の戦略は、単一サービスの利用拡大から、決済・金融・ECなどを横断した「クロスユース」を前提とした経済圏の構築へとシフトしており、表面的なキャンペーン情報だけでは、その実態は見えてきません。

本セミナーでは、MMD研究所の最新調査データをもとに、楽天、PayPay、ドコモ、au、Vポイント、イオンといった主要プレイヤーを横断的に分析します。

具体的には、各経済圏の戦略や構造、そして生活者の定着構造に着目し、競争の全体像を整理します。特に、通信事業の課題を起点にクレジットカード等の「金融」を軸に経済圏強化を進めるドコモや、逆にモバイル事業への投資を継続する楽天など、各社の対照的な戦略についてもデータを交えて解説します。

経済圏競争の本質を理解し、今後の事業戦略や調査・執筆活動に役立つ「新たな視点」を提供いたします。
オフラインにて参加できなかった方、オンラインで復習したい方はぜひMMD研究所サイトよりお気軽にご参加くださいませ。

20/02/2026

本日、「若年層アルバイトの給与受取と金銭常識に関する実態調査」をリリースいたしました。

今回は若年層のアルバイト就業者に焦点をあて、給与デジタル払いをはじめとした給与受け取りに関して調査しました。

10代〜30代アルバイトの約4割がスポットワークの利用経験があると回答し、スポットワーク経験者の8割以上が給与の即時払いを基準に仕事を選択していることが分かりました。

また、給与デジタル払いにおいて、10代〜30代アルバイトの認知は半数ほど、利用経験は13.4％、現在利用は8.3％となり、スポットワーク経験者の約8割が、勤務先が給与デジタル払いをしたら「利用したい」と回答という結果となりました。

ぜひご覧ください。

MMD研究所は、予備調査では15歳～39歳の男女9,000人、本調査ではスポットワーク経験者500人を対象に2026年2月10日～2月13日の期間で「若年層アルバイトの給与受取と金銭常識に関する実態調査」を実施いたしました。

13/02/2026

本日、「推し活における個人間金銭取引と資金管理に関する実態調査」をリリースいたしました。

今回は、推し活における個人間の金銭取引について調査しました。

推し活をしている割合は31.1％となり、推し活の個人間金銭取引がある割合は13.2％となりました。
推し活の個人間金銭取引で「スマホ決済・送金アプリ」を利用する際に、8割以上が相手と自分の使っているスマホ決済・送金アプリが異なり、「困ったり面倒だと感じたことがある」ようです。

また、推し活の資金管理についても聞いており、管理方法は「スマホ決済・送金アプリ」「現金」がトップ、次いで「銀行口座」となりました。

他にも個人間金銭取引において、身元が分かる方が安心して取引できるかどうかや、集金時に受け取りたい通貨なども聴取しています。
リリースに載せていないデータもございますので、ぜひMMD研究所サイトの本調査ページ資料ダウンロードよりぜひご覧ください。

02/02/2026

本日、「東京アプリキャンペーン開始前の意識調査」をリリースいたしました。

本日13時より、東京都公式アプリ「東京アプリ」で「東京アプリ生活応援事業」が開始されます。
本調査はキャンペーン開始前の意識調査として聴取しています。

結果、東京アプリの現在利用率は35.4％、認知率は71.4％となりました。
「東京アプリ生活応援事業」で受け取りたい交換先では、「楽天ペイ（楽天キャッシュ）」がトップとなり、次いで「dポイント」となっています。

他にも、東京都民のマイナンバーカード所有状況や、東京アプリ現在未利用者のインストール予定時期などもまとめていますので、ぜひご覧ください。

MMD研究所は、東京都に住民票がある500人を対象に2026年1月23日～1月26日の期間で「『東京アプリ生活応援事業』開始前の意識調査」を実施いたしました。

29/01/2026

MMDコラム「「人手不足だからAI」だけでは現場は救われない？コールセンター調査で見えた“構造的な難しさ”と“人とAIの新しい協業”」をリリースいたしました。

今回のコラムでは、定量データだけでは見えにくい「現場の苦悩」の正体に迫るとともに、数多くのコンタクトセンター支援を手掛ける株式会社PKSHA Technologyの専門家解説を交え、今、現場で何が起きているのか、そしてどうすればこの状況を打破できるのかを紐解きます。

ぜひMMD研究所サイトよりご覧ください。