MMDLabo株式会社

26/08/2026

【オンラインセミナー開催】
9/7（月）・9/9（水）に「競合と比べて見つける『自社サービスが勝てる理由』～通信サービス8ブランドから学ぶ、広告・PRで使える「強み」の見つけ方～」を開催します。

商品やサービスの差別化が難しくなる中、「自社は競合と比べて何が強いのか」「広告やPRで何を訴求すべきか」を明確にすることが重要になっています。

本セミナーでは、MMD研究所が実施した通信サービス8ブランドの調査データをもとに、認知から理解・利用までのファネルを競合比較し、各サービスの強みやマーケティング課題を読み解きます。
そのうえで、自由回答からPOD（Point of Difference）・USP（Unique Selling Proposition）を発見する方法や、競合比較から見つけた強みを客観的なファクトとして可視化し、広告・PRに活用する方法をご紹介します。
さらに、調査データを広告表現に活用する際の注意点についても、事例を交えて解説します。

自社サービスの競争力を見つけたい方はもちろん、クライアントの強みを発見し、広告・PR提案につなげたい広告代理店・支援会社の方にもおすすめです。
ぜひご応募ください。

25/08/2026

本日、「2026年8月MVNOのシェア・満足度調査」をリリースいたしました。
メインで利用しているスマートフォンの通信契約でMVNOは9.3％となり、2026年2月調査から0.4ポイント増加しました。メイン利用のサービスは「IIJmio」が13.1％でトップ、総合満足度とNPS®はともに「日本通信SIM」がトップとなりました。

詳細データも載せているので、ぜひご確認ください。

18/08/2026

本日、「2026年7月ポイント経済圏調査」レポート販売を開始いたしました。

ドコモ・au・PayPay・楽天・イオン・Vポイントの6大経済圏を対象に、通信・決済・EC・金融・ポイントの利用実態を横断的に分析した定点調査レポートとなっております。

ぜひご検討ください。

18/08/2026

近年、ポイント経済圏をめぐる競争は、ポイントや決済の枠を超え、通信・金融・ECなど生活に密接したさまざまなサービスへと広がっています。
2026年7月にはセブン＆アイの共通会員ID「7iD」と「PayPay ID」の統合方針が発表され、8月には「ドコモの銀行」が始動するなど、経済圏を取り巻く環境は大きく変化しています。各社が生活者との接点を広げる中、経済圏競争は今後さらに活発になっていくことが予想されます。
本セミナーでは、最新の2026年調査に加え、過去3年間の定点調査データを比較。各経済圏の意識率やサービスのクロスユース、利用サービス数などの推移から、生活者とポイント経済圏の関係がこの3年間でどのように変化してきたのかを紐解きます。
変化し続ける経済圏競争を、生活者の定点データから捉える機会として、ぜひご参加ください。

12/08/2026

本日「2026年7月決済・金融サービスの利用動向調査」を公開しました。普段利用している支払い方法から利用銀行、利用証券など金融周りの利用実態について調査を実施しました。 以下より、ご覧ください。

07/08/2026

本日、株式会社クロス・マーケティングさまと共同で実施した「通信8サービスのファネル分析データ勉強会」のセミナーレポートを公開いたしました。

通信サービス別のファネル分析の結果と、人口統計からの市場シェア算出方法について解説しております。

ぜひ、ご覧ください。

07/08/2026

本日「2026年企業のAI導入・活用に関する調査」を公開しました。

国内最大級のAIポータルメディア「AIsmiley」を運営する株式会社アイスマイリーと共同で、予備調査では20歳～69歳の会社員15,161人、本調査では勤務先でAIが組織的に導入されており、かつ自身がその導入や活用に関わった400人を対象に「2026年企業のAI導入・活用に関する調査」を実施しました。

詳細はコメント欄のURLよりご確認いただけます。
ぜひご覧ください。

06/08/2026

【オンラインセミナー開催】
8/24（月）に「MVNO市場の転換点を読み解く ～競争環境の変化と本人確認・eKYC最前線～」を開催します。

格安SIMの普及により通信サービスがより身近になった一方、大手キャリアのサブブランドやオンライン専用プランの浸透など、MVNO（仮想移動体通信事業者）を取り巻く競争環境は年々厳しさを増しています。あわせて、契約時の本人確認をめぐる規制強化も進んでいます。

特にオンラインの本人確認では、2026年4月施行の改正・携帯電話不正利用防止法により、従来の書類画像のアップロード方式が原則廃止となり、マイナンバーカードのICチップ読み取り（JPKI）が前提となりました。2027年には犯罪収益移転防止法（犯収法）の改正で、店頭契約でもICチップ認証が必須となる見込みで、店舗を持たないMVNO事業者にとって本人確認のあり方は事業継続に関わるテーマとなっています。

本セミナーでは、MVNO市場の競争環境の変化を整理したうえで、現行のeKYC運用における課題や、セブン銀行ATMを活用した本人確認の可能性を取り上げ、今後のMVNOの生存戦略を考えるヒントを探ります。

当日は、外国人向け通信サービス「JP SMART SIM」を展開し、2026年4月より全国のセブン銀行ATMを本人確認に活用する仕組みをスタートさせた株式会社CoeNovaと株式会社セブン銀行をお招きし、対談形式でお話を伺います。

MVNO事業に携わる方はもちろん、本人確認・eKYC業務に課題をお持ちの方もぜひご参加ください。

06/08/2026

オフィスワークに欠かせないクラウドサーバーですが、今は海外のクラウド事業者が主流となっています。

そこで、ネットワークインフラを高い技術力とクイックなレスポンスで支えるネットアシストと共同で「クラウドサーバー選定・導入に関する調査」を実施いたしました。

結果は、勤務先でクラウドサーバーを選定する際に､国産クラウドを選びたいと思う人は67.5％など今後、国産クラウドに対する期待が浮き彫りになっています。

ぜひご覧ください。

株式会社ネットアシスト（豊島区、代表取締役：伊藤 誠史、以下ネットアシスト）が運営する「さくらのクラウドラボ by NETASSIST」とMMD研究所（中央区、所長：吉本 浩司）は共同で、クラウドサーバーの選定・導入関与者500...

04/08/2026

「2026年7月 通信8サービスの認知・利用ファネル調査」レポートの販売を開始しました。
本日主要8サービス（ahamo／povo／LINEMO／mineo／IIJmio／イオンモバイル／日本通信SIM／J:COM MOBILE）を対象に、認知～継続利用のファネル構造と各階層の転換率に加え、認知のきっかけ、比較検討先、契約の決め手などを横断的に分析した「2026年7月 通信8サービスの認知・利用ファネル調査」の販売を開始しました。
以下より詳細をご確認いただけます。

本レポートは、主要8サービス（ahamo・povo・LINEMO・mineoほか）の認知から内容理解・利用までのファネル構造と各階層の転換率、認知のきっかけ、契約の決め手、比較検討先を分析した調査レポートです。